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外国人採用を始めて1年経ったら考えるべきこと

1.外国人採用
考えている人

外国人採用を始める企業が年々増加する中、私たちは外国人採用を始めようとする企業や現在進行形で外国人採用を活発に行っている企業から様々なヒアリングを行ってきました。

外国人採用が成功した企業もあれば失敗する企業もありますが、成功している企業も最初からうまくいっていたわけではありません。必ずと言っていいほど最初は様々な壁にぶつかってきたと言います。

今回は、そんな外国人採用を成功させるまでにぶつかってきた様々な壁と、そこから見えてきた「外国人採用を始めて1年経ったら考えるべきこと」についてまとめてみました。

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外国人採用を始めた企業がぶつかった壁

トラブル

外国人採用を行う中で、これまでどんな壁にぶつかってきたのかという問いに対して、以下のような回答が多く得られました。

・良いと思って採用した人材がパフォーマンスを発揮してくれなかった
・日本で働くことへの意欲が高かったはずの人材が早期離職してしまった
・現場から外国籍人材をどうマネジメントすれば良いのか、戸惑いの声が起こっている

このように、外国人材の採用活動を始めてから一定期間が過ぎ、ある程度の人材確保ができ始めた頃、採用前に想像しなかった様々な問題が発生したという企業は少なくありません。

ある企業の担当者は「現場からは戸惑いの声が相次ぎ、能力が高いと思って採用した外国人が離職してしまう。外国人の採用を簡単にやめるわけにもいかず、どんな外国人を採用すれば良いのかがわからなくなってしまった。」と言います。

この企業のように、外国人採用を積極的に行ったまでは良かったけれど、時間が経つにつれて様々課題に悩まされたというケースが多いようです。

文化の違いから起こる失敗例

トラブル
ここでひとつ、ある企業の例を挙げてみましょう。

ある採用担当者は、現場マネージャーに「この部署ではどんな外国人材が欲しいですか?」と聞くと「日常会話レベルで日本語が通じて、やる気がある人」というような回答でした。そこで採用担当者は現場マネージャーの言葉を感覚的に理解し、面接で外国人の応募者にも「やる気はありますか?」と聞きました。そうすると、ある応募者は「はい!あります!精一杯がんばります!」と答えました。

現場マネージャーへは「日本語は日常会話程度なら通じます。やる気がありそうなので採用したいと思います。」と報告し、その外国人材は無事採用となりましたが、結果的に数ヶ月で離職してしまいました。

現場マネージャーからは、「日本語レベルはもっと高くなければ使えない。指示をしたことも中途半端にしかできていないことも多く、やる気があるようには思えなかった。」と言われてしまいました。

この例では、「日常会話レベルで日本語が通じて、やる気がある人」という非常に曖昧な要素を念頭において採用面接を進めてしまったわけですが、「やる気がありますか?」と聞かれて「ない」と答える人はほとんどいませんし、現場の受け入れ体制についても「外国人材が入社したらしっかり対応するように」くらいのことを現場に伝えておくレベルでは、外国籍人材を生かすことはできません。これは極端な例かもしれませんが、似たような事象が失敗例として聞かれることは少なくありません。

それは、言葉はもちろん文化や慣習の違いがあるため、同じ言葉でも解釈が全く異なったり、異文化で適用する力があるかどうかといった能力があるか否かが大きく影響したりするからです。

外国人採用でつまずいたら、考えるべきこと

トラブル
このように外国人採用を始めた企業がぶつかってきた壁や失敗例からも、外国人採用につまずいたらに考えるべきことは、大きく二つあります。

1.採用基準を明確にする
2.現場の受け入れ体制を整備する

いずれも当たり前のことのように感じますが、外国人採用においては、言葉の壁以上に文化や慣習の違いが大きく影響します。

全く違った文化や慣習の中で生活をしてきた人同士が目線を合わせて仕事をするためには、双方に文化や慣習の違いがあることを十分に理解することが重要ですが、そこが盲点になっていることが非常に多いのです。

特にこれまで外国人と一緒に働いたことがない人は、モノの尺度の違い、物事の捉え方、考え方などの違いに驚くかも知れません。それはもちろん入社した外国人側にも同じことが言えます。

万一、外国人採用を進める上で上述の例のようにつまずいた場合は、自社の採用基準を改めて見直したり、曖昧だった部分をより明確にしたり、外国人を受け入れるための現場教育や体制整備について見直すことで、外国人採用を成功に近づけることができるのではないでしょうか。

外国人採用を初めてすぐにうまく行くケースは多くはありません。まずは始めてみて、課題を一つひとつ解消していく。その繰り返しが自社独自の採用の仕組みを作っていくと考えられます。

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